自家消費型太陽光発電の7つのデメリットと導入前に抑えておきたいこと

太陽光発電 更新日: 2024.05.08

自家消費型太陽光発電の導入におけるデメリットをご紹介します。

近年の電気料金は高い水準で推移しており、電気代を削減できる自家消費型太陽光発電を導入する法人は、2020年を境に急激に増加しています。
しかし、自家消費型太陽光発電はメリットばかりではなく、デメリットも存在します。
自家消費型太陽光発電の導入は大きな設備投資になるので、失敗しないようデメリット解消のための対策が必須です。

本記事では、自家消費型太陽光発電で想定されるデメリット7つと解決策を解説します。
自家消費型太陽光発電を導入する際の注意点も解説していますので、併せてご参考ください。

以下からは、自家消費型太陽光発電システムの概要資料を無料でダウンロードいただけます。

 

 

自家消費型太陽光発電とは電気を自給自足する仕組み

工場や店舗の屋根などに太陽光発電システムを設置し、発電した電気を自社施設で使用するのが「自家消費型太陽光発電」です。電力会社から購入する電力量が減って電気代の削減が見込めることもあり、導入を検討する企業が増えています。

基本的にどのような施設でも自家消費型太陽光発電の導入はおすすめですが、休業日が少なく日中の電力消費量が多いと電気を最大限に有効利用できます。自家消費型太陽光発電には前述した電気代削減のようなメリットがありますが、デメリットになる要素もあるため、損失を生まないよう対策した上で導入が必要です。

 

自家消費型太陽光発電を導入する7つのデメリット

自家消費型太陽光発電の導入にあたって、懸念されるのは以下7つの事項です。

1. 導入に高額な初期費用がかかる
2. 発電設備の設置スペースと耐荷重が必要
3. シミュレーション通りの発電量が得られないことがある
4. 経済効果は電力の使用状況に左右される
5. 定期的なメンテナンスが必須
6. 近隣トラブルの可能性がある
7. 自然災害で機器故障の可能性がある

どのようなことか、詳細を1つずつ説明します。

導入に高額な初期費用がかかる

法人が太陽光発電システムを導入する際、設備の規模や必要な工事で金額が変動しますが、自家消費型太陽光発電の費用相場としては少なくとも1,000万円からがスタートです。。設備投資にあまり予算をかけられない場合、導入コストを抑えるために少しでも価格が安い業者に決めたくなるかもしれません。
しかし、費用が安い業者には以下のようなリスクが考えられます。

• 技術力が不足している
• 施工不良が多く機器トラブルが多い
• メンテナンスの体制が整っていない

価格が安い太陽光発電システムを購入する以外にも、補助金やPPAで導入コストを抑える方法があります。太陽光発電を導入する目的や状況でコスト低減の最適な方法が変わるため、この2点を把握して信頼できる業者に相談するのがおすすめです。

発電設備の設置スペースと耐荷重が必要

太陽光パネルは1枚のサイズが大きくパワコンや集電箱も重量があるため、自家消費型太陽光発電の導入には広いスペースと耐荷重が必要です。パワコンの台数や太陽光パネルの枚数は、発電設備で確保したい電力に応じて決まり、設置面積や重量も変わります。

太陽光パネルだけでも1㎡あたり12kg程度の重さがあり、スペースが確保できても設置場所である屋根や屋上に耐荷重がないと発電設備を導入できません。このような場合でも、遠隔地にある発電所からの自己託送やオフサイトPPAによる電力の供給で、太陽光発電の電気を自社施設で利用できます。

シミュレーション通りの発電量が得られないことがある

太陽光パネルが発電できるのは太陽が出ている間に限られるため、梅雨や冬など晴れ間が少ない時期はシミュレーションよりも発電量が少ない可能性があります。
また、自然災害の被害による設備の故障も、発電量が減少する原因です。

シミュレーション通りの発電量がないと電力会社からの買電量が想定より増えて、電気代の削減効果が薄れます。また、太陽光パネルの汚れやパワコンによる電力変換などで生じる発電ロスは避けられないため、ロスを漏れなく加味したシミュレーションで経済効果を想定できているかも重要です。

経済効果は電力の使用状況に左右される

発電のシミュレーションと自社の電力使用パターンが変わると、自家消費率に影響します。

例えば、導入時のシミュレーションでは一週間の営業日を5日間として計算していたところを、太陽光発電の導入後に週休3日制が導入されて営業日が4日間に短縮されたとすると、当初のシミュレーションから一日分の電力消費が抜け落ちることになり、その分だけ自家消費率が低下し経済効果は悪化します。

このような電力使用パターンが変わるような組織や体制変更の予定がある場合は、変更後のパターンでもシミュレーションが必要です。

定期的なメンテナンスが必須

発電効率が高い状態を維持するため、太陽光発電はメンテナンスの実施が必須です。
所有者での自主点検も大切ですが、モニターでの発電量チェックや設備の目視確認など、自前でできることは限られます。
以下のような点検項目は、業者に対応依頼が必要です。

• 屋根に破損、雨漏りの痕跡、排水路のつまりがないか
• 架台を固定するボルト・ナットが緩んでいないか
• 各種配線に損傷がないか
• 接地抵抗・絶縁抵抗、電圧の測定
• 発電設備が正常に動作しているか

太陽光発電導入の検討段階からメンテナンス費用を含めてシミュレーションしてコストを認識していれば、資金を捻出できるため急な支出発生にはならないでしょう。

近隣トラブルの可能性がある

太陽光発電システムを導入すると、近隣とのトラブル発生の懸念があります。
以下の図表は、再生可能エネルギーが地域トラブルになった要因の調査結果です。

（出典）太陽光発電の地域トラブルと調和・規制条例、今後の適正な促進に向けて｜経済産業省

近隣トラブルの原因で1番多いのは景観に関するもので、次いで騒音、光害、土砂災害などが上位になります。土砂災害は、野立て太陽光発電でトラブルになりやすい要因です。
景観や騒音、光害に関しては近隣トラブルに発展しないよう、業者と相談し近隣住民の理解を得ながら施工を進めていく必要があります。

自然災害で機器故障の可能性がある

台風や突風で物が飛んできたり地震で大きく揺れたりすると、機器故障の原因になります。
自然災害に起因する故障は、メーカー・業者共に保証の対象外となることが多く、発電事業者の自己負担で修理します。

太陽光発電は建築基準法で震度6強〜7規模の地震にも耐えられるよう耐震基準が設定されているため、簡単に故障することは考えられません。しかし、ボルトやナットの緩みなどにより、架台転倒の可能性があります。強風による飛来物が機器に当たるのは防ぎようがないため、修理費用を捻出できるよう対策が必要です。

そのほかには保険会社が太陽光発電専用の火災保険を提供している場合もあるので、そうした選択肢の検討も有用です。

（参照）危険物施設に太陽光発電設備を設置する際に求められる安全レベル（案）｜総務省消防庁

 

自家消費型太陽光発電のデメリットを解決する方法

自家消費型太陽光発電のデメリットを紹介しましたが、これらのマイナス面は以下の方法で払拭できます。

• 補助金を利用して初期費用を抑える
• オンサイトPPAで初期費用を抑える
• 自己託送で遠隔地の電気を自家消費する
• オフサイトPPAで発電事業者から電力を購入する
• 入念な事前調査でシミュレーションの精度を高める
• 自家消費型太陽光発電と蓄電池を併用する
• 信頼できる業者を選ぶ
• 保険に加入して機器故障に備える

具体的な対策方法を、見ていきましょう。

補助金を利用して初期費用を抑える

自家消費型太陽光発電の導入に補助金を利用できれば、導入コストを抑えられます。
カーボンニュートラルの実現に向けて再生可能エネルギーの導入が進む中、太陽光発電には各省庁・自治体から豊富な補助金制度が展開されています。

法人向けの太陽光発電で活用できる補助金について、代表的な2つの事業を紹介します。

以下からは、補助金資料を無料でダウンロードいただけます。

 

ストレージパリティ補助金

環境省による自家消費型太陽光発電と蓄電池の価格を低減して、導入を促進するための補助金事業です。ストレージパリティ補助金は、太陽光発電を導入する際に蓄電池を併用しない状態よりもセット利用したほうが経済的メリットがある状態の達成を目的としています。このため、太陽光発電を新設する場合は蓄電池とのセット導入が補助の条件です。補助対象機器と補助額を以下の表にまとめました。

補助対象機器	自己所有	PPA/リース
自家消費型太陽光発電	4万円/kW	5万円/kW
産業用蓄電池	4万円/kWh
家庭用蓄電池	4.5万円/kWh

（参照）民間企業等による再エネ主力化・レジリエンス強化促進事業｜環境省

ソーラーカーポート補助金

ソーラーカーポート補助金は駐車場を活用した自家消費型太陽光発電の導入に利用できる、環境省の補助金事業です。工場や事務所の屋根に太陽光パネルを設置する余裕がない場合に有用な補助金で、駐車場スペースを有効活用できます。

ソーラーカーポート補助金の自家消費型太陽光発電に関連する対象設備と補助額は、以下表のとおりです。

補助対象設備	補助額
太陽光発電一体型カーポート	導入費用の1/3
太陽光発電搭載型カーポート
定置用蓄電池

（参照）民間企業等による再エネ主力化・レジリエンス強化促進事業｜環境省

オンサイトPPAで初期費用を抑える

太陽光発電の導入コストを抑える方法の1つに、オンサイトPPAの利用があります。
PPA事業者の費用負担で、企業の建物や敷地内に太陽光発電システムを設置するのがオンサイトPPAです。企業は自社に設置された太陽光発電の電気を利用し、使用量に応じた電気料金を支払います。

発電設備をPPA事業者が維持管理する契約の場合、企業はメンテナンス費用の負担も必要なく、初期費用0円・ランニングコスト0円で太陽光発電由来の電力を使用できます。
オンサイトPPAは、大きな設備投資をしなくても再生可能エネルギーを導入できるため、コストを抑えたい場合に向いています。

自己託送で遠隔地の電気を自家消費する

自社の施設に発電設備を設置するスペースがない場合、自己託送で解決できる可能性があります。
施設とは離れた場所にある太陽光発電の電気を自家消費するのが、自己託送の仕組みです。以下の図は、自己託送の流れを表しています。

（出典）再エネ導入の拡大に向けた今後の自己託送制度の在り方について｜経済産業省 資源エネルギー庁

例えば別拠点の工場に設置した太陽光発電の電気を、本社ビルで使用するのが自己託送のイメージです。設置スペースがなくても、太陽光発電で自家消費できる点が自己託送のメリットになります。

オフサイトPPAで発電事業者から電力を購入する

発電設備の設置スペースがなくても、オフサイトPPAなら太陽光発電の電気を自社施設で利用できます。
発電事業者と再生可能エネルギーによる電力の売買契約を締結し、電気を購入するのがオフサイトPPAの仕組みです。

オフサイトPPAでは、発電所と電気を利用する施設が離れているため、電力会社の送電設備を利用して発電事業者から電気の供給を受けます。このため、電力会社に支払う託送料金が、電気料金に上乗せされます。自社施設に発電設備を設置できなくても、太陽光発電の電気を利用できる点がオフサイトPPAのメリットです。

入念な事前調査でシミュレーションの精度を高める

太陽光発電の稼働後に発電量がシミュレーションと違った、電力使用パターンの変化で経済効果が薄れたといった事態にならないよう入念な事前調査が重要です。事前に精度が高いシミュレーションができていないと、太陽光発電を導入しても思ったような経済効果が得られません。

入念な事前調査のためには、導入場所の電気料金明細と30分デマンドデータをそれぞれ1年分、施工店に提供が必要です。これらのデータを参照することで、高い精度でシミュレーションできます。最低1ヶ月分のデータでもシミュレーションできますが、月ごとに電力使用量が変動する場合は精度が低くなります。

自家消費型太陽光発電と蓄電池を併用する

太陽光パネルが発電できるのは晴れた日の昼間のみのため、天候や時間帯によってはシミュレーションどおりの発電量が得られないことがあります。
発電量が少ないときは買電量が増えるため、経済効果に影響しかねません。

蓄電池を太陽光発電と併用すれば、天候や時間に左右されずに電気を自家消費できます。
気象条件が良好で日中の発電量が多くても、全量を自家消費できないケースもあります。この余剰電力を蓄電池に蓄電しておけば、パネルが発電しないときも自家消費できるため電気代削減効果が高まるでしょう。

信頼できる業者を選ぶ

自家消費型太陽光発電の導入で想定される全てのデメリットを回避するためには、業者選びが重要です。業者選びでデメリットを避けられる理由は、以下のとおりです。

• 初期費用や設置場所の悩みに最適解の提案
• 適切なシミュレーションを作成
• 蓄電池の導入だけでなく、電力の利用方法も提案
• 施工後のメンテナンスも対応
• 災害発生を想定した施工計画

法人向けの信頼できる業者選びのポイントは、3つあります。

• 事業実績が10年以上
• 産業用屋根置き・自家消費型の施工実績
• 電気主任技術者が在籍

これらのポイントをクリアしている業者は、自家消費型太陽光発電の導入についてのノウハウを持っているため、デメリットを避けた提案をしてもらえます。

保険に加入して機器故障に備える

メーカーや施工業者で保証されない機器故障が発生すると、修理や交換で急な支出の可能性があります。機器故障による突発的な支出を抑えるための解決策は、保険に加入することです。
太陽光発電システムの所有者におすすめの保険は、以下の4つです。

• 火災保険
• 地震保険
• 動産総合保険
• 第三者責任賠償保険

火災保険や動産総合保険は、地震以外の自然災害による被害が保証対象です。別で地震保険にも加入または、地震被害の特約を付けるなどが必要になります。第三者責任者用保険は、台風などで設備の一部が飛んで、近隣住民に怪我をさせてしまった場合に有用できます。

 

自家消費型太陽光発電で得られる5つのメリット

以上取り上げたようにデメリットもある自家消費型太陽光発電ですが、デメリットに勝るメリットも数多くあります。自家消費型太陽光発電の代表的な利点には、以下の5つが挙げられます。

• 月々の電気料金が削減できる
• 電気料金が高騰しても影響が少ない
• 遮熱・断熱効果で電力消費量を削減できる
• CO₂排出量の削減により脱炭素経営になる
• 蓄電池との併用で防災対策になる

メリットの内容を具体的に解説します。

月々の電気料金が削減できる

自家消費型太陽光発電を導入する最大のメリットは、電気代の削減です。太陽の光エネルギーから発電した電気を、自家消費する電力量分の電気料金を抑えられます。

パネルの出力容量が150kWの場合、年間発電量はおおよそで165,000kWhです。
電気の買電単価を20円/kWhと仮定すると、1年あたりの削減できる電気料金は以下のように計算できます。

年間発電量：165,000kWh×単価20円/kWh＝3,300,000円

蓄電池を併用すれば、太陽光で発電できないときも蓄電しておいた電気を利用でき、経済効果を高められます。

電気料金が高騰しても影響が少ない

エネルギー価格が高騰して電気料金が値上がりしても、太陽光発電で電気を自家消費していれば経済的な影響を少なくできます。
以下は、電気料金の構成です。

• 基本料金
• 電力量料金×使用量
• 燃料費調整価格×使用量
• 再生可能エネルギー発電促進賦課金×使用量

これら4項目の合計が、電気料金として請求されています。燃料費調整価格は輸入燃料価格の変動に応じて、毎月金額が調整される項目です。
日本は火力発電に必要な燃料をほぼ輸入しているため、燃料費が上がると電気代が高騰する傾向にあります。
自家消費型太陽光発電があれば購入する電気を削減でき、燃料費高騰の影響も緩和できます。

以下からは、電気料金の高騰に対処する手法をまとめた資料を無料でダウンロードいただけます。

 

遮熱・断熱効果で電力消費量を削減できる

太陽光パネルを屋根に設置すると遮熱・断熱効果が得られることにより、空調の温度設定を和らげられ、電力消費量を削減できます。
夏場は太陽光パネルが直射日光を反射し、冬場は放射冷却で熱が外に逃げることを防ぎます。

以下は倉庫内で太陽光パネルの真下、間、パネルなしの3ヶ所で、温度の変化を測定した結果です。

（出典）太陽光パネルを屋根に設置して快適に｜発電のほか、暑さ対策も｜環境省

太陽光パネルがある場所とない場所で最大10℃の気温差があり、パネルに遮熱・断熱効果があることが分かります。
室内の気温が過ごしやすい温度に近い状態で保たれるため、エアコンの使用量が減り結果として電気代の節約に繋がります。

CO₂排出量の削減により脱炭素経営になる

電気を作るときに化石燃料を燃やしてCO₂を排出する火力発電と違い、太陽光発電は発電時にCO₂が発生しません。太陽光発電で自家消費量が増えれば火力による発電が減るため、CO₂排出量が減少します。
このため脱炭素経営の手法として、自家消費型太陽光発電を導入する企業が増えています。

脱炭素経営とは気候変動対策を経営上の重要課題として、原材料の生産や工場での製造、輸送工程などあらゆる段階でCO₂を削減する取り組みです。
自家消費型太陽光発電を導入していればCO₂を削減できるため、脱炭素経営になります。

脱炭素経営の手法を学べる資料を無料で配布しています。

 

蓄電池との併用で防災対策になる

蓄電池と自家消費型太陽光発電を併用すれば、停電時に蓄電した電気を非常用電源として利用できるため防災対策になります。
企業が自家消費型太陽光発電と蓄電池で防災対策するメリットは、以下の2点です。

• 停電中も店舗の営業や工場を稼働させて事業を継続できる
• 非常時に電源を地域住民に開放すれば社会貢献できてCSR活動になる

日本の国土は地形や地質、位置する場所などの条件から、自然災害が発生しやすくなっています。
自然災害による停電などの被害で事業が受ける影響を最小限にするためにも、太陽光発電と蓄電池での災害対策は重要です。

 

導入の注意点

自家消費型太陽光発電を導入する際、注意するべき事項が3つあります。

• 設置場所の検討が必要
• 全量自家消費型は逆潮流の対策が必要
• デメリットが抑えられているかのチェックは必須

何に気を付けるのか、具体的に見ていきましょう。

設置場所の検討が必要

自家消費型太陽光発電の導入では単に広い場所の確保だけでなく、発電や設備の設置に適しているか検討が必要です。設置場所選びのチェックポイントは4つあります。

• 太陽光パネルに影ができないか
• 設置場所の広さが十分か
• 設置場所に耐震性や耐荷重があるか
• パネルが向く先に反射光があたる建物がないか

自社がこれらの条件をクリアできない場合は、オフサイトPPAAや自己託送などの利用検討が必要です。

全量自家消費型は逆潮流の対策が必要

自家消費型太陽光発電で余剰売電しない場合、発電した電気が電力会社側に流れないよう対策が必要です。

電気を全量自家消費する太陽光発電には、電力会社から逆潮流を防止するための機器であるRPRの設置を指示される可能性が高くなります。電力会社からRPR設置の指示を受けたら、必ず対応しましょう。

デメリットが抑えられているかのチェックは必須

自家消費型太陽光発電を導入する際、想定できる懸念点が全てクリアできているか必ず確認しましょう。
デメリットが残ったまま太陽光発電を稼働してしまうと、損失に繋がります。

電気代削減による経済効果を得るために導入する太陽光発電が、損失の原因になったら意味がありません。このため、太陽光発電のデメリットを抑えた施工計画を立てられているかの検証は、必須事項です。

 

まとめ｜自家消費型太陽光発電のデメリットは解決策で払拭できる

自家消費型太陽光発電の導入には、損失に繋がりかねないデメリットがあります。
全てのデメリットに解決策があるため、適切に対処した上で太陽光発電を導入すれば損失を回避できます。以下は、自家消費型太陽光発電のデメリットを解決する方法です。

• 補助金を利用して初期費用を抑える
• オンサイトPPAで初期費用を抑える
• 自己託送で遠隔地の電気を自家消費する
• オフサイトPPAで発電事業者から電力を購入する
• 入念な事前調査でシミュレーションの精度を高める
• 自家消費型太陽光発電と蓄電池を併用する
• 信頼できる業者を選ぶ
• 保険に加入して機器故障に備える

これらの解決策を活用してデメリットを抑えられれば、自家消費型太陽光発電の導入で固定費削減の経済効果を得られます。

自社への自家消費型太陽光発電の導入でデメリットがあるのかお悩みの方は、ぜひ弊社にお問い合わせください。