Q&A よくあるご質問

自社に合ったプランがわからない。
こちらでご案内しております。いくつか質問にお答えいただけますと、最適なプランをご案内いたします。
導入までの流れを知りたい。
こちらをご参照ください。現地調査、お見積もり提出、ご契約、工事、アフターフォローが大まかな流れとなります。
蓄電池は必ず必要か。
必ず必要ではありませんが、蓄電池と併せて設置することでピークカットが期待でき、電気代削減効果がより高まります。また、緊急事態時のBCP整備にも有効です。
費用はどれくらいか。
設置するシステムの規模や業種によって異なるため一概には言えませんが、500万円~1,500万円ほどとお考えください。こちらではモデルケースを紹介しています。自社に導入した場合の費用と電気代削減額について、無料でシミュレーションいたします。
元を取るのは何年後か。
設置するシステムの規模や業種によって異なるため一概には言えませんが、約10年ほどです。補助金を活用すれば初期費用を半額前後まで抑えられるため、投資回収を早めることができます。
何から始めればいいかわからない。
こちらから自社に合ったプランを診断してみてください。無料シミュレーションでは、自社に導入した場合の削減額をイメージできます。
契約電力や使用電力量はどこでわかるか。
電力会社から毎月送られてくる電気料金明細をご確認ください。
デマンド値とは?
電力の瞬間最大値のことを言います。この値によって年間の基本料金が決定するため、デマンド値を下げることで電気料金を削減できます。詳細なお見積もりを提出させていただく際に、「30分デマンド」を弊社からお客様にお願いいたしますが、こちらは電力会社から取得をお願いいたします。
補助金は使えるか。
環境省から2種類の補助金が用意されています。補助額は条件により異なりますが、初期費用の1/2・2/3・3/4という高い補助率です。ほかにも地域自治体でも独自の助成制度が整備されている場合もあります。
すでに屋根に太陽光パネルが載っている。
すでに太陽光発電をやられていて売電している場合でも、空きスペースがあれば新たな自家消費システムの導入は可能です。
やりたいが屋根にスペースがない。
屋根に太陽光パネルを載せられない場合でも、自己託送という方法で電気の自家消費が可能です。自己託送とは離れた場所にある太陽光発電設備で発電した電気を、電線を介して自社まで送ることを指します。
アフターサービスはあるか。
メンテナンス契約をいただければ、工事完了後も定期的にメンテナンスを実施しています。何らかの理由で発電が止まっている、発電量が著しく落ちたといった事態にも迅速に対応いたします。太陽光発電の保守は法律に定められた必須事項です。長期に渡って安心・安全、効率的に運用するために定期的なメンテナンスをおすすめいたします。
設置条件はあるか。
屋根に太陽光パネルを設置するため、ある程度の屋根強度が必要ですが、人が乗っても問題ない強度であれば大丈夫です。どのような屋根材でも対応可能です。高い利回りを出すためには一定以上の面積が必要ですが、太陽光パネルを置けるスペースが100㎡ほどあれば効果を期待できます。
システムの耐用年数は何年か。
太陽光パネルは理論上は半永久的に発電することができ、メーカーからも25年という長期の出力保証があります。太陽光パネルで発電した電気を変換するパワーコンディショナと蓄電池は電子機器のため、およそ10年が交換の目安です。保証期間はメーカーによって異なりますが10年~15年で出ています。
余った電気を売ることができるか。
可能です。その場合は30%以上を自社で消費する必要があり、余った70%未満を売電することとなります。電力会社から買う電気よりも売る電気の方が高ければ、その差額分利益がありますが、逆に安ければ売るだけ損ですので自社で使った方がお得です。
使用電気量が少なくても、効果があるか。
あります。使用電気量が少ない場合は、太陽光発電と新電力への切り替えをおすすめいたします。新電力へ切り替えるだけで電気料金を下げられるので、初期コストなしでの電気代削減が期待できます。
停電時に使うにはどうしたらいいか。
パワーコンディショナのスイッチを自立運転機能に切り替えます。その後、分電盤に設置されたコンセントにプラグを挿すことで、日中、太陽が出ていれば、停電時でも電気が使えるようになります。また、蓄電池を併設している場合は、こちらも自立運転機能に切り替えることで、夜間でも分電盤から電気供給可能です。
概算見積もりフォーム

補助金大全無料ダウンロード